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WORK AT MACHINERY WORK AT MACHINERY

日本電産マシナリーで働く 日本電産マシナリーで働く

日本電産マシナリーは、日本以外にも
中国、メキシコなど海外に拠点を持ち
グローバルに展開しています。

日本電産マシナリーでの
仕事について

当社は世界No.1の総合モータメーカである日本電産グループの拡大と発展に貢献するFA設備メーカーです。

日本電産グループの生産工程の自動化を図るシステム(FA)の開発設計から製造まで一貫した生産体制と、最先端ロボット技術やIoT技術を多用して、従来人間によって行われていた作業を無人化することで、お客様の「いいものをつくりたい」という想いをカタチ(設備)にしています。

当社の仕事は、日本電産グループの世界展開に合わせ、日本から海外へと活躍の場が拡がっています。

日本電産マシナリーで働く事の
6つの魅力

  • ATTRACTION.1

    当社はこんな会社

    当社はこんな会社

    日本電産グループの一員として世界に展開している企業です。本社は鳥取市にあります。取引先の多くは海外で、鳥取市に存在する数少ないグローバル企業の一つです。鳥取に加えて国内では京都(けいはんな)と滋賀に、海外は中国とメキシコに拠点を展開しています。主要取引先は日本電産(株)及び日本電産グループ各社です。

  • ATTRACTION.2

    福利厚生制度、独自事業

    福利厚生制度、独自事業

    日本電産(株)とほぼ同一の勤務体系・人事制度、さらに福利厚生制度を持っています。そのため、勤務体系や福利厚生制度は東証1部上場の企業と同水準となっています。育児休業、介護休業、看護休業制度も導入し、社員が長く勤務する事を支援しています。健康・厚生・雇用・労災の各種保険、社員持ち株制度(日本電産の株式が対象)、退職金制度、グループ生命保険も導入しています。

  • ATTRACTION.3

    長く働き続けるための支援策
    (充実した研修、キャリア形成取り組み)

    長く働き続けるための支援策(充実した研修、キャリア形成取り組み)

    研修制度は日本電産(株)のサービスメニューを利用しています。語学は支援制度があるため、どなたでも向上の機会があります。また年2回通信教育の受講案内があり、各自のスキル向上に合わせた教育プログラムが用意されています。

  • ATTRACTION.4

    技術革新の4つの大波に乗る大きなチャンスに包まれた環境

    技術革新の4つの大波に乗る大きなチャンスに包まれた環境

    現在、世界には技術革新における「4つの大波」が到来しています。それは「クルマの自動化・電動化」「ロボット活用の拡大」「家電製品のブラシレスDC化」「農業・物流の省人化に伴うドローン等モーター製品の拡大」という大波です。また次世代高速通信5Gはそれら4つの大波と密接につながっており、私たちの暮らしに大きな変化をもたらすことが可能となります。高速で大容量通信が可能なことから身近のところでは5Gの超低遅延、超高信頼性を活かした自動運転等を含むドライバーのサポートや、自宅の家電やオフィスなどの遠隔制御監視 、また工場ではロボットの遠隔操作やIoTなどに技術の応用が期待されています。

    私たちは世界40ヵ国以上において研究開発から生産、販売にいたる事業活動をすべて現地化しながら事業を展開するグループの一員です。グループと共に私たちがこれまで培ってきた技術力や競争力、営業力は世界トップクラスです。その実力をフルに発揮しながら、目前に迫ってきている4つの技術革新の大波に乗ることや、5Gで様々な分野においてシェアを広げていく、市場を席巻できる大きな可能性があります。

  • ATTRACTION.5

    日本から世界へ活躍の場

    日本から世界へ活躍の場

    当社は、日本電産グループの一員として日本電産グループ各社の世界展開に合わせ海外へと活躍の場を拡げています。世界中に約300社を擁するグループが持つ高い技術力と競争力を背景に、自動化・省力化システムのFA機器メーカーとして、独創的な製品開発、グローバルで革新的な経営による短納期・ローコスト追求、様々な分野で高度化するお客様のニーズ対応に日々挑んでいます。競争が激化していく中、当社は誰にもマネのできない技術と品質でお客様のニーズに応えています。

  • ATTRACTION.6

    働き方改革の推進

    働き方改革の推進

    日本電産グループは、2020年までに残業ゼロを目指して生産性を2倍にする取り組みを行っています。
    「無駄な作業の削減」「業務効率化のためのITツールの導入」など、生産性の向上と作業時間の削減により、効率的な働き方ができるよう労働環境の整備を進めています。
    業務時間を削減し仕事と余暇をバランス良くすることで、より効率的に働くことができるよう改革を推進しています。